iDeCoとNISAの優先順位・両方使う場合の積立配分【2026年版】

iDeCo基礎知識

「iDeCoとNISA、どちらを先に始めるべき?」は老後資産形成の最重要な問いの一つです。本記事では年収・状況別の優先順位と両方使う場合の最適な積立配分を解説します。

📊 結論を先にお伝えすると

  • 節税効果最優先なら → iDeCo先行(所得控除で確実に節税)
  • 流動性優先なら → NISA先行(いつでも引き出せる)
  • 理想は → iDeCoを上限まで拠出してからNISAを埋める

1. iDeCoとNISAの違いを3点で整理

比較項目iDeCo新NISA
節税の種類掛金が所得控除(確実な節税)運用益・売却益が非課税
引き出し原則60歳まで不可いつでも可能
年間上限月1.2〜6.8万円(職業による)年360万円(つみたて+成長)
対象年齢20〜65歳未満18歳以上(上限なし)

2. 年収・状況別の優先順位

年収・状況おすすめ優先順位理由
年収300万円未満NISA優先所得税率が低くiDeCoの節税効果が小さい。流動性が重要
年収400〜700万円(会社員)iDeCo上限 → 残りをNISA節税効果が大きく、老後資金の確保にも有効
年収700万円以上iDeCo上限 → NISA上限まで節税効果が高く、両方の枠を最大活用すべき
自営業・フリーランスiDeCo最優先(月最大6.8万円)厚生年金がなく老後資金の必要性が高い。節税効果も最大
住宅購入を5年以内に予定NISA優先iDeCoは60歳まで引き出せないため頭金に使えない

3. 両方使う場合の積立配分例

年収500万円・月の投資予算3万円の場合

配分金額狙い
iDeCo月2万円(上限)年間6.9〜8.3万円の節税
新NISA(つみたて)月1万円非課税運用・流動性確保

年収700万円・月の投資予算5万円の場合

配分金額狙い
iDeCo月2万円(上限)年間約9万円の節税
新NISA(つみたて)月3万円年間36万円の非課税積立

4. iDeCoを優先すべき理由(節税の確実性)

NISAの節税(運用益非課税)は運用利益が出ないと恩恵がありませんが、iDeCoの節税(掛金の所得控除)は拠出した年に確実に節税効果が得られます。年収500万円・月2万円なら毎年7〜8万円が確実に手元に残ります。

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まとめ

  • 年収400万円以上の会社員はiDeCo上限まで拠出してからNISAが基本
  • iDeCoの節税は確実(掛金が所得控除)・NISAの節税は条件付き(運用益非課税)
  • 近い将来の大きな出費がある場合はNISAを優先(iDeCoは引き出せない)
  • 自営業・フリーランスはiDeCoを最優先(月6.8万円・節税効果が最大)

よくある質問

Q. iDeCoとNISAは同じ証券会社で持てますか?

はい、同じ証券会社でiDeCoとNISA(つみたて・成長投資枠)の両方を持てます。SBI・楽天・マネックス・松井証券などで一括管理が可能です。

Q. iDeCoを始めたらNISAは解約しなければいけませんか?

解約する必要はありません。iDeCoとNISAは別々の制度で、併用が推奨されています。iDeCoを追加するだけでOKです。

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